(公財)数学オリンピック財団
   (The Mathematical Olympiad Foundation of Japan)

 日本における国際数学オリンピック(IMO)への派遣の事業は、1988年より企画されました。 1989年には委員2名が第30回西ドイツ大会を視察し、翌年の第31回北京大会に初めてIMOに参加しました。 当初の事業運営は、任意団体として有志より寄付を頂いて運営していました。
 その後、幸運にも元協栄生命保険株式会社の故川井三郎名誉会長の御寄付をいただき、 さらに、川井氏の御尽力により、富士通株式会社様、元協栄生命保険株式会社様、株式会社アイネス様の御寄付を基金として、 1991年3月に文部省(現在の文部科学省)所管の財団法人 日本数学オリンピック財団が設立されました。
 2013年4月1日からは、公益財団法人数学オリンピック財団として出発することができました。 今後は公益財団法人にふさわしい自治のもとに法令を順守し、当財団の設立目的とする事業を推進していく所存です。

 特に、従来の国際数学オリンピック(IMO)をはじめとする国際的な数学の競技会への参加者の選抜・派遣等に係る事業を行うとともに、 その成果を踏まえ、我が国の数学及び数学教育の振興並びに青少年の健全育成に寄与してまいります。

 国際数学オリンピック(IMO)の目的は、「全ての国の数学的才能に恵まれた若者を見出し、 その才能を伸ばす手助けをし、 また、若者たち及び教育関係者が互いに民間レベルでの国際交流を深め 又、教材等の情報交換等を行うこと。」です。

当財団は、上記の目的を達成するために、現在は主に次の事業を行っております。
(1)「国際数学オリンピック(IMO)」への日本選手団派遣(毎年7月)
(2)日本代表選手選抜「日本数学オリンピック(JMO)」開催(毎年1〜3月)
(3)「日本ジュニア数学オリンピック(JJMO)」の開催(毎年1月)
(4)アジア太平洋数学オリンピック(APMO)の実施(毎年3月)
(5)新教材を調査、開発し、公表する。
(6)「国際数学オリンピック日本大会」の開催(2003年7月に実現し、次回は約20年後と思われる。)

 

個人情報に関する基本方針

公益財団法人 数学オリンピック財団 定款

情報公開規程

理事・監事・評議員・JCIMO委員
  平成28〜29年平成26〜27年平成24〜25年平成22〜23年平成20〜21年平成18〜19年

事業計画と予算書
  平成28年度平成27年度平成26年度平成25年度平成24年度平成23年度平成22年度平成21年度

決算報告書
  平成27年度平成26年度平成25年度平成24年度平成23年度平成22年度平成21年度平成20年度平成19年度平成18年度

事業報告書
  平成27年度平成26年度平成25年度平成24年度平成23年度平成22年度平成21年度平成20年度

 

(公財)数学オリンピック財団
〒160−0022 東京都新宿区新宿7-26-37-2D
TEL 03-5272-9790  (通常は、平日 午後1時以降)  FAX 03-5272-9791